探偵に浮気調査を依頼する場合、必ず優良な探偵会社を選ばなければいけません。
調査力が優れた探偵事務所でなければ、浮気の証拠をまでの時間や費用が、必要以上にかかってしまう恐れがあるからです。
ただ、初めて探偵会社を選ぶ場合、どういった基準で選べばいいのかわらないはずです。そのため、もっともわかりやすい「見積りの値段」で、決めてしまう方も多いでしょう。
しかし、安易に見積り額だけで、依頼する探偵会社を選んではいけません。
相場に対して極端な低料金で見積りを出してくる業者は、悪徳業者の可能性が高いからです。
たとえば、「調査員1人あたり1時間3,000円で、諸経費すべて込み」というような場合です。
探偵会社は、ボランティアではなくビジネスで調査を行っています。そのため、利益を出さなければ成り立ちません。
あまりにも見積り額が安い場合、「人件費などの経費を安くして質の悪い調査をするか、最終的な清算時に費用を吊り上げるなどの手口を利用する」と、とりあえず疑ったほうがよいでしょう。
このページでは、このような業者を避けて、確実な証拠を押さえることができるように、「優良な探偵の選び方 7つのポイント」を解説していきます。
探偵選びでとても重要なことであるため、しっかりと読んで活用して頂けると幸いです。
目次
１．優良な探偵の選び方：7つのポイント
一般的に探偵を選ぶときのチェック項目は、次の6つがあります。
- 探偵業届出証明番号がHPに書かれているか
- 度を過ぎた誇大広告を行っていないか
- HPに所在地が書かれているか
- 事務所が存在しているか
- 過去に行政処分を受けていないか
- 契約を急かしてこないか
これらは、「探偵会社が、法律やモラルを守って運営しているか」を判断するために必要な項目です。
しかし、本記事で伝えたいことは、「法律やモラルを守っている探偵会社の選び方」ではありません。「言い逃れができない証拠をつかまえるための、優良な探偵会社の選び方」です。
つまり、上に挙げた項目を満足することは当然です。さらに、優れた探偵を選ぶには調査力や従業員の質の高さを判断するチェックポイントが必要になります。
この項では、先に上げた項目よりも、もっと大きな視点で「これだけ押さえておけば、探偵会社選びは間違いない」という、「失敗しない探偵の選び方7つのポイント」を紹介します。
ぜひ参考にして、良い探偵会社を選びましょう。
１－１．実績が豊富な探偵会社を選ぶこと
私自身、「HAL探偵社」の相談員さんに相談をしたとき、「見積もりが安い探偵会社は、探偵の訓練を受けていないアルバイトに尾行をやらせていることが実際にあります」とおっしゃっていました。
こういった悪質な業者は、安いだけでまともな調査できないということです。
もし、実力のない業者に依頼をしてしまうと、「証拠を押さえるためには、さらに調査を行わなければなりません」と、何度も言われて調査期間が長くなります。
こうなってしまうと、いつになっても証拠がとれないばかりか、調査費用の支払い額が増えていってしまうのです。
このような会社を避けて優良業者に依頼をするには、実績が豊富である探偵会社の中から選ぶとよいでしょう。
実績はお客様目線で、しっかりとした運営をしていなければ、積み重ねることができません。そのため、信頼の証と考えることができます。
具体的には、下記の3点が優れていると言えるでしょう。
- 調査力 ※重要
- 相談員の対応
- 法律の順守やモラルの高さ
相手に落ち度を認めさせるためには、証拠がなければいけません。
そのため、探偵会社に浮気調査を依頼する目的は、「言い逃れのできない証拠（調査報告書）を得るため」になります。
しかし、先に開設した悪質な業者や、調査力が低い会社に依頼をしてしまうと、証拠とは呼べないものができあがります。
これでは、多額の費用を支払ったにもかかわらず、目的が達成できていません。最悪の場合、証拠として成立させるために追加調査を行わなければならず、調査費用の総額が高くついてしまいます。
そのため、「最初の見積り額が高くても、信頼できる会社を選ぶ」という考え方が重要であることを、頭に入れておきましょう。
必ず実績を見てから、判断してください。
１－２．料金や調査内容を、納得できるまで説明をしてくれる
ほとんどの方は、探偵に調査を依頼することは初めてのはずです。
そのため、「調査費用がどの程度かかるのか」や、「どうやって調査をするのか」ということが気になるのは当然と言えます。
特に、調査費用の料金体系が、気になる方が多いはずです。
ただ、会社によっては、料金体系がわかりづらい場合もあります。そのため、何度も同じ質問をしてしまうことがあるでしょう。
このようなときでも、相談員さんが、誠実に説明をしてくれる会社を選びましょう。
もし、相談員さんが嫌な顔や面倒な態度をするような会社であれば、社員教育がいい加減でモラルが低いと判断することができます。
お客様に対する気配りのない会社は、社内的にそういった考えが根付いていると考えるべきです。
さらに、このような会社は、次のことを行う可能性が高いです。
- 質問に答えずに話をすり替えて、契約を急かす
- 調査費用を水増し請求する
- 依頼者が許可していない勝手な調査を行う
また、相談のときに疑問点をはっきりさせることは、契約後のトラブルを避けるためでもあります。
以上のことから、契約前に質問にしっかりと答えてくれることは、良い会社選びで必須の条件です。
私が直接相談に行った、「原一探偵事務所」と「HAL探偵社
」の相談員さんは、「ほとんどの方が探偵に初めて依頼するのですから、わからないことはわかるまで何度でも聞いてくださいね」とおっしゃっていただきました。
しっかりとした運営や社員教育をしている会社は、このようなスタンスで相談をしてくれます。そのため、良い探偵会社かどうか、すぐに見分けがつくはずです。
しかし、「優良な探偵会社」と「料金体系の明確さ」は、あまり関係がありません。
たとえば、「HAL探偵社」は実績豊富で優良な会社ですが、3つの料金プランがあります。そのため、人によってはわかりづらく感じるでしょう。
つまり、「料金体系が明確か」ではなく、「料金体系が明確になるまで、誠実に対応してくれるか」という、信頼性が確認できるポイントで判断するべきです。
１－３．調査員の外注化を多用していないこと
調査員の外注は、下記4つの可能性があります。
- 報酬が格安であるため、調査に人件費をかけるのが難しい
- 報酬が格安であるため、調査員の教育に力を入れることができない
- 調査に複数の探偵会社が関わることになるため、調査の責任区分が曖昧になる
- 依頼元である、あなたの個人情報が流出する恐れがある
1番から3番については、前述した調査力に大きく影響することであるため、注意が必要です。
また、4番についても気をつけなければいけません。調査を行う上で、あなたの個人情報を外注先に提供する必要があります。
しかし、情報の経路が増えるに従い、流出の可能性が高くなるのです。
以上のことから、外注を多用している探偵会社はおすすめできません。そこで、初めて相談するときに、調査を外注するか必ず確認しましょう。
ただし、外注先は「HAL探偵社」が定めた、調査力などの基準を満たしている業者のみです。
また、「原一探偵事務所」の場合は外注を一切使わず、すべて自社の社員で調査を行います。
１－４．尾行調査中に経費が増える場合には、必ず連絡をもらえるか
尾行ターゲットの行動を、完全に予測することは難しいです。そのため、次のような想定外のことが起こります。
- 突然、ターゲットが新幹線に乗り、遠方へ移動した
- 漫画喫茶などの長時間の休憩を始めた
このような行動を起こしても、ターゲットを追わなければ証拠を得ることはできません。
ただ、ターゲットを追うには、調査員の新幹線代や漫画喫茶の利用費が発生します。このとき発生した経費は、基本的に後日請求されることになるのです。
そのため、優良な探偵であれば、予定外の経費が発生するときは必ず、「費用が発生しますが、調査のためにタクシーを利用しても良いですか？」と確認してくれます。これは、料金トラブルを避けるために、絶対に必要なことです。
しかし、顧客に確認せずに、勝手に調査を進めてしまう探偵会社があります。
悪徳業者の場合、尾行調査の現場に依頼者がいないのをいいことに、使用していない経費を請求してくることがあります。
このような悪徳業者に依頼をしてしまうと、清算するときに見積りの2倍以上の金額を請求されるでしょう。
上記のようなトラブルを回避するために、「尾行中の経費が追加発生する場合、連絡をもらえるか」を必ず相談時に確認しなければいけません。
たとえば、それまでの調査で十分に証拠が取れているようであれば、「ここで経費を使用して、調査を行う必要はないと判断します」というように、費用ができるだけかからないように考えてもらえます。
１－５．弁護士と提携している、もしくは弁護士が運営している
弁護士と提携、もしくはそれ自体が運営している探偵会社は、調査力が高いと判断できます。
その理由は、弁護士が提携するということは、「法廷で通用する調査報告書を作成することができる、高い調査力を持っている」と言えるからです。
「提携する」ということは、「お互いに優先的に顧客を紹介し合う関係になる」ということです。この関係は、双方にメリットがなければ成り立ちません。
つまり、弁護士の立場で考えると、「お金と時間を費やしたにもかかわらず、証拠として認められないようなできの悪い調査報告書を作成する探偵事務所とは、提携するメリットがない」ということです。
もし、調査力が低い探偵事務所と提携した場合、お粗末な調査報告書を提出されることが多くなります。
これでは、裁判を有利に進めることができません。こうなってしまうと、もう一度探偵事務所に調査依頼をして、法廷で通用する調査報告書を用意しなければならないでしょう。
その結果、余計に時間とお金がかかります。さらに、「顧客からの信用を失う」という、大きなデメリットが発生するのです。
このことから、弁護士と提携している、もしくは運営している探偵事務所は、弁護士の信頼を得るだけの調査力があると考えることができます。
特に「原一探偵事務所」は、「東京都弁護士協同組合」に認められた特約店で、とても優秀です。これは、組合の厳しい審査に合格しなければいけないため、特に信頼性が高いと言えます。
１－６．調査報告書に動画DVDを添付してもらえること
調査報告書のほかに、旦那さんを撮影した「動画データのDVDを付属してもらえること」が、探偵選びの絶対条件です。
動画データがなければ、調査報告書が証拠として弱くなってしまう可能性があるからです。
浮気の尾行調査のときに、旦那さんの行動を動画で撮影していたとしても、その様子を報告書に1秒ごとや1分ごとに記載することはできません。
報告書が膨大な量になってしまうため、実質不可能だからです。そのため、報告書は調査結果の要所を抜き出して作成されます。
しかし、この報告書だけでは、言い逃れができてしまう可能性があるのです。
たとえば、報告書の内容に「旦那さんと浮気相手がラブホテルに入り、2時間後、2人そろって退室」と写真付きで書かれていた場合を考えてみましょう。
これだけを見ると、「2時間も浮気相手とラブホテルにいたんだから、浮気したに決まっている」と誰もが思うはずです。
ところが、この報告書の内容では「たしかにホテルに入ったけど、すぐに2時間ほど外出して、その後にホテルに戻ってきて清算を済ませたから、不貞行為はしていない」と言い逃れができる可能性があります。
なぜなら、「ラブホテルに入ってから退室までに、外出していないことを証明できないから」です。
おそらく、「そんな言い訳、通用するはずないでしょ！」と、あなたは考えると思います。
しかし、報告書に言い逃れができる余地があると、証拠として成り立たない恐れが十分にあります。
特に、旦那さんが弁護士をつけた場合、報告書の穴を突いて、少しでも依頼者である旦那さんが有利になるように証拠を崩してくるでしょう。
このとき、旦那さんの行動の一部始終が、動画で保存されたDVDがあったらどうでしょうか。
旦那さんがホテルに入ってから退室までの2時間、ホテルの出入り口を動画で撮影していれば、外出したのかどうかは一目瞭然です。
もし、外出をしてないのであれば、浮気相手とラブホテルですることは常識で考えて1つしかありません。そのため、旦那さんが弁護士を雇ったとしても、言い逃れをすることは不可能になるのです。
このことから、言い逃れができない証拠を得るために、調査結果を収めたDVDを付属してくれる探偵事務所を必ず選ばないといけません。
１－７．資格を持った相談員のアフターフォローが受けられる
浮気調査を行った結果、もともと旦那さんが浮気をしているとわかっていたとしても、心の傷が広がってしまうことがあるでしょう。
そのため、「夫婦カウンセラー」や「日本家族問題相談連盟認定カウンセラー」といった資格を持った相談員が、アフターフォローをしてくれる体制の探偵会社であることが望ましいです。
「夫の顔を見たり、考えたりするだけでも今後のことが不安になってしまって、どうすればいいかわからなくなってしまう」というような、取り留めのない話でも親身になって話を聞いてもらえます。
さらに、今後どうすればいいのか、的確なアドバイスをしてもらうことができるのです。
また、「原一探偵事務所」や「HAL探偵社」のような、社員の教育体制がしっかりと敷かれている会社の場合、相談員も基本的な法律知識を持っています。
そのため、間に弁護士をはさまずにあなた自身で、示談交渉をする場合にも、「こんなときはどう言えばいいのか」、「どういう話のしかたをすればいいのか」といった、アドバイスを無料で受けることができます。
弁護士に法律相談をする場合は、「対面式で30分5,000円」が一般的です。
一方、相談員とは電話でも相談できます。そのため、相談員からのアドバイスでこの手間と費用を省けることを考えると、とても価値が高いと言えます。
ただし、裁判や離婚調停などのシビアな法律知識が必要な場合は、必ず専門家である弁護士に相談しましょう。
まとめ
探偵の調査費用は、安くありません。むしろ、「高い」と言えます。
そのため、いい加減な探偵事務所に依頼をしてしまった場合のリスクが、とても大きいのです。
先にも説明した通り、証拠として認められない内容の報告書を提出されたり、調査期間を引きのばして追加料金を請求されたりします。
だからこそ、見積り額で決めるのではなく、「信頼できる探偵かどうか」で決めなければいけません。
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